太陽光と蓄電池は2月末に工事することになりました。
でも考えてみると、なぜ急に電気料金があがったのでしょう。
（電気料金があがるという通知はなかったよな、、、？）
電気料金を分析してみよう！
なぜ電気料金があがったのでだろう？昨年と今年の明細を比較してみることしました。
我家のプランはオール電化でありエコキュートもつけているので夜間がお得な「電化上手」です。
（電化上手の場合、昼間・朝晩・夜間で単価が異なっており、特に夜間がお得となっています）
比較してみるとよくわかりました。「燃料費調整費単価」が昨年は、-0.53に対して今年は、12.99なのです。金額にすると、13,449円も違うのです。
燃料費調整額とは
燃料費調整額とは、原材料の価格変化に対応するために電気代に組み込まれている料金のことです。（こちらのサイトに詳しく出ています、参考にして下さい）
日本では電力の原材料となる燃料の多くを輸入に頼っているため、世界情勢に応じて起こる原材料価格の変化にも耐えられるように「燃料費調整制度」が導入されたようです。。これは、燃料価格の変動に応じて「燃料費調整額」を定めることで、原材料価格の変化を柔軟に電気料金に反映させる仕組みとなっています。
★計算式
燃料費調整額＝燃料費調整単価 × 使用電力量（kWｈ）
確かにあっています、間違って請求されているわけでも、電気代自体があがったわけではなかったのです。
再エネ発電割賦金とは
明細を見ていて、もうひとつ気になったのは、「再エネ発電割賦金」です。これは何？
再エネ賦課金とは、正式名称を「再生可能エネルギー発電促進賦課金」と呼び、太陽光発電や風力発電などの再エネの買取に必要な費用をまかなうための賦課金（ふかきん）です。賦課は「税金などを割り当てて負担させる」という意味ですから、再エネ賦課金は実質的な税金ということですね。
なぜ国が再エネ賦課金をとるかと言えば、再エネ普及のためです。再エネ発電は今のところ原子力発電や火力発電などより割高ですので、その負担をみんなで負担して再エネを増やそうとしています。具体的には再エネ普及のための「固定価格買取制度（FIT）」を運用するために使われているようです。
したがって、再エネ賦課金の特徴は以下のとおりです。
・電気を使う人全員が負担する
・全国一律の価格
電気代はどうすれば安くなる？
1月に電気代があがった要因は、燃料費調整額ということがわかりました。太陽光や蓄電池を入れたとしても、燃料費調整額を安くはできないことがわかりますね、使った電気代に比例するからです。
参考までに2月の燃料費調整額は、「6.04」でした。単価が1月の半分以下ですね。
太陽光、蓄電池を入れたとしても買う電気がゼロになるわけではありません。
というわけで次回は太陽光、蓄電池導入後どうやったら電気代削減になるか考えてみたいと思います。
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